このサイトでは「不動産投資」の記事を多数掲載しています。「不動産」というのは個別性・地域性・経済性の要素が強く、価値の見極めが独特の分野です。さらに言えば、「不動産を購入する」際の資金調達の仕方、特に、個人の方が自分の生活費と将来の蓄えを使っての投資をする場合は、自らのライフプランとその関連項目を精査することが必要です。そこで今回は、【◆不動産投資にこそ、セカンドオピニオンを
】というサービス『セカオピ』の紹介記事を書きました。（トップ写真は「セカオピ」のサイトから）
「不動産投資」の場合は、自らの生活との兼ね合いも考えなければなりません。
【不動産投資の情報提供サービス】投資のファイナンシャルプラン
先日、筆者の首都圏に友人から「不動産投資」の相談を受けました。現在の筆者は、物理的に首都圏の不動産の仲介をしたりすることができません。とは言え、友人のお願いをむげに断ることもできませんでした。
そこで、今回、友人に紹介したのが↓の会社です。
簡単に言うと、不動産投資に関して専門性の高いセカンドオピニオンサービスを提供している会社です。
投資用不動産の販売会社or仲介会社だけのアドバイスだけはＮＧ!!
不動産投資をすることに関して、筆者は『情報弱者とならないために、常に情報を集めてください…』ということを書いてきました。
不動産投資は、「不動産」というモノが冒頭にも書いたように、個別性・地域性・経済性の要素が強いために、数多くの不動産物件を投資か自らが“目利き”できるくらいの経験値が必要です。
さらに言えば…、「投資をどのような資金で行うか?!」を含めて考えると、過去記事で書いたように「金融機関からの融資」を活用することが出てきます。過去記事は↓はコチラ!!
ライフプランの中で「投資を考える」視点を!!
このほかにも、「投資と生活」という視点で考えると…、皆さまのライフプランを無視して、やみくもに投資だけに没頭すると、さまざまな問題を生じることがでてきます。
例えば、「金融機関からお金を借りて不動産投資する」「自己資金で不動産を購入する」「親や親戚から金を借りて投資する」…さまざまなケースにおいても、ライフプランの中での投資を考えなければなりません。
不動産屋のアドバイスは「ライププラン分野」は弱い!!
これは、筆者の会社に限らず、一般の不動産会社に共通することだと思います。
不動産会社は、対象不動産を「売買の仲介をすること」で稼いでいるビジネスモデルなので、購入者が「投資」をしたことによって、その人の生活がどのようになろうが…?!あまり関心がありません。
ということは、表面上は「ライフプランをアドバイスする『ファイナンシャルプランナー』的な動きをしている」とお客様に見せかけても、本音の部分では『不動産を売ることに必死』というわけです。
アドバイスをすることで業を立てている専門家に相談すべき!!
こうした「不動産投資の経済面のカウンセリング」的な仕事をしている専門家に相談するのが最も賢明な方法です。
このカウンセリングを受けることができる方は以下の条件があります。
【セカオピのカウンセリングを受けることができる条件】
・勤続3年以上の方
・年収500万以上の方（副業を除く）
・フリーランスの方は確定申告の課税所得が1000万以上(3期分)の方
・外国人の方は永住権をお持ちの方
・転職された方は転職後1年経過してる方
・無借金もしくは年収に対しての借入金額が少ない方
・一都三県にお住いの方
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まとめ：不動産投資は独自の方法論があるので!!
繰り返しになりますが、筆者は不動産業界に25年以上いて、現在は、本業の「不動産売買仲介業」に加えて、自社でも「不動産投資」をやっています。
その経験値と、現在の投資の状況などをリアルタイムで実体験を語っているのが、このブログです!
地域性が極めて強い「不動産」というジャンルに投資をする場合に、筆者がやっていることと同じことをしているだけでは不十分な点があります。それは、このブログをお読みくださる皆さまの不動産に関する経験値にも関係していきます。
筆者の意見としては、不動産投資という独特の分野の投資をされるのであれば、さまざまな情報を集める習慣を身につけていただくことだと思っています。
そうした意味でも、今回の【セカオピ】は活用する価値はあると思います。
・不動産投資に興味があるけど、自分で勉強する時間がないという方
・メリットとデメリットの両方を具体的に教えて欲しいという方
・そもそも自分が不動産投資をやれるのかどうかを知りたい方
・不動産投資をするなら、何に気をつけて物件を選ぶべきか知りたい方
・不動産投資について詳しく知りたりけど、不動産会社に行くのはまだ怖いという方
・不動産投資について心置き無く相談できる相手が身近にいないという方
・プロの不動産鑑定士に鑑定をしてもらうのはハードルが高いと感じていた方
・東京五輪後の地価への影響など、始めるならいつ始めるべきなのかを知りたい方
現在は「無料相談」を受けることができます。
